IoTで得られる情報を認知するのは負担、それをARで軽減 – 日経テクノロジーオンライン



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 米PTC社社長兼CEOのJames E. Heppelmann氏は2017年11月9日、東京都内で同社のAR(拡張現実感)技術について実演を交えて説明し「利用分野が当初の予想以上に広がっている」などと語った。同社のAR技術はコンピューター内の3D形状や立体空間を、現実の3D空間に重ねるもので、マーカーなどを使わなくても両者の位置を合わせられるよう開発を進めている。IoT(Internet of Things)のデータ収集・分析機能を持つプラットフォーム「ThingWorx」に一体化していることから、製品開発や製造現場での利用にとどまらず、物流、マーケティング・販売、サービス、人材育成といったさまざまな応用が始まっているという(図1)。

図1 PTCが示したARの用途

図1 PTCが示したARの用途

パーセントの値はThingWorxのユーザー170社に聞いた結果。出所:PTC

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 人材育成の例として、同氏は溶接工の訓練に使う例を紹介した(図2)。通常であれば鋼板などを使うところ、同形状の樹脂板などで代用。訓練生が装着したメガネ型ウエアラブル機器には、樹脂板の位置に鋼板の3Dモデルを表示。さらに訓練生のコテの移動経路や移動速さなどから溶接の出来をシミュレーションして、その結果を表示する。現物を使うことなく、かなりのリアリティのある訓練ができる。

図2 溶接技能者の育成にARを利用する例

図2 溶接技能者の育成にARを利用する例

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